茨城県は、全国的に見ても地震の発生率が高いと言われています。2011年～2021年までの10年間で、震度1以上の地震が発生した地域を見ても、福島県に次ぐといわれているほど。関東地方の中でも東北に近いため、東日本大震災の影響があることは否めませんが、一体なぜ地震が起こりやすいのでしょうか？
※参照元：MINIQUE（https://minique.info/column/land/ground-ibaraki/#:～:text=調べてみる-,茨城県は全国的に見ても地震が多い地域,-茨城県は）
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茨城県の地震発生率が高い理由には、「太平洋プレートとフィリピン海プレート、双方の境界に位置する」ことが挙げられます。地下に存在する海洋プレートは、地震の発生と大きく関わっているのです。例えば「海溝型地震」はプレートの境界において、1つのプレートが沈み込む際、もう1つのプレートも一緒に引きずられて境目にひずみが溜まることで起こる、と言われています。
同じ茨城県の中でも、地盤が強いエリアと弱いエリアが存在するもの。では、それぞれどのような傾向があるのか、強い順からランキング形式で見ていきましょう。
参照元：MINIQUE（https://minique.info/column/land/ground-ibaraki/）
このように、特に地盤が強い傾向があるのは大子町や桜川町と分かりました。では、逆に地盤が弱いと言われるのはどこなのでしょうか？
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地震は家屋や道路、木々など様々なものを脅かすイメージがありますが、揺れによって「液状化」と呼ばれる事態を引き起こす恐れもあります。これは地震の影響で地盤が泥水のようになり、住宅や道路、埋設管などのライフラインが断たれるというもの。
自治体によって「液状化ハザードマップ」も用意されているので、しっかりと事前に確認しておきましょう。
地震によって誘発された被害の中でも、特に東日本大震災の際に問題視された「津波」。すべてが水に飲みこまれる津波は対策が難しいように思えますが、自治体では防護施設の整備や施設の効果を継続的に発揮できるような構造の建造物を建てるなど、主に減災の観点から様々な工夫を行っています。
ハザードマップ、避難路の確保なども重視されているため、注文住宅を建てる際にも万が一の時のことを考え、エリアや構造を検討する必要があるでしょう。
こういった地震に備える家づくりを行うためには、「耐震住宅」の基準を参考にするのがおすすめ。しかし、耐震住宅とは一体どのようなものなのか、茨城を支点として考えてみましょう。
地震に強い家の基準となるのが「新耐震基準」。これは1981年以降に建てられたすべての住宅に適用されるもので、新築住宅はこれを大前提として施工を行うことになります。これは耐震等級で言えば“1”程度と言われており、震度5程度の地震であればほぼ損傷しない、震度6～7の地震でも倒壊しないのが条件です。
前述した通り、これから注文住宅を建てる場合は最低でも耐震等級1程度は保証されます。しかし、地震から住宅、ひいては人命を守ることを考えれば、やはり「耐震等級3」を目指した家づくりをしたいもの。
これは極めて稀（数百年に一度程度）に発生する大地震の1.5倍の力に対して倒壊・崩壊しないというのが基準となっており、耐震等級1に比べると更に1.5倍の強度を誇る住宅です。
耐震住宅の場合、更に強度を高めるための様々な方法があります。代表的なのは「壁を増やして建物の強度を上げる」、「カーボンファイバー（炭素繊維）で鉄骨や壁を補強し、揺れの影響を防ぐ」、「X字型やV字型の耐震ブレース（補強材）で壁面の強度をアップ」、「壁と柱の間に隙間を設け、揺れを分散させる」の4つで、ケースに応じて併用することも可能です。
地震対策をふまえた注文住宅を建てる場合、前提となるのが耐震等級。しかし、その他にも「ハザードマップを確認し、危険性が低いとされるエリアを選ぶ」ことも大切です。茨城は自然豊かで魅力的な土地ですから、末永く安心して暮らせる後悔のない家づくりを行いたいですね。
このサイトでは茨城県の工務店・ハウスメーカーについて幅広い情報をまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。
軟弱地盤のリスクを抱える土地には複数の種類がありますが、まず注意したいポイントとして「水分が多い土地（地盤）」があります。
軟弱地盤は文字通り軟らかい粘性土や低密度の砂地などによって構成されており、かつて沼地や湖、池であったような場所は現在そこが土で覆われていても軟弱地盤になっている可能性が高いといえるでしょう。特に河川や海岸などを埋め立てて造成したような土地については土中の水分量が多く、一般的に地盤強度も弱いと考えられることが重要です。
なお、都市部などでは都市開発や河川改修などの公共事業によって、本来は蛇行していた川の形状を埋め立て工事で整えたり、その埋め立て地を住宅地として利用していたりするケースも珍しくありません。また水路や川を地下に埋没させた「暗渠（あんきょ）」の存在も考えられます。
河川や湖、海岸などを埋め立てた土地や暗渠が存在しているような土地は、軟弱地盤である傾向が高いため注意しなければなりません。
山の斜面を切り崩したり、傾斜地に盛土を行ったりといった方法で造成されている住宅エリアもあるでしょう。例えば南向きの山において斜面を切り開いて造成した土地は、北側を南側よりも高所に整えることで日当たりや景観を良くしているといった工夫も一般的です。また、斜面を切り崩して空間を作る切土と、土を盛って土地を平坦化する盛土の両方を混在させて造成される土地もあります。
軟弱地盤のリスクを考える場合、まず切土に関しては本来の地表面より住宅地の地盤が深い場所に存在するため、安定しているケースが少なくありません。一方、盛土は本来そこにない土砂を盛って空間を埋め立てることで造成されており、盛土の材料や施工方法によっては十分な強度を獲得できていない恐れがあります。
また、盛土の重量によって本来の地盤が変形してしまい、沈下するといったリスクもあるでしょう。盛土は少ない土砂の量でも相応の土地の高さを確保できることもあり、下部の地盤へかかる負担を軽減するなどの工夫もありますが、それでも注意が必要であることに違いはありません。
なお、切土と盛土を組み合わせて造成しているようなエリアや、異なる土種が混在しているような地盤については特別な注意と地盤補強などの対策が必要です。
軟弱地盤を警戒する際に水や水分との関連性を考えることは大切ですが、そもそも「地名」はその土地の特性や形状、周辺環境などに由来して付けられていることが少なくありません。そのため、例えば地名に「水」という漢字を含んでいたり部首が「さんずい」の漢字を含んでいたりする場合、そこはかつて川や池であったり、あるいは古くから津波や洪水といった水害に遭っていたりといった可能性が考えられます。
また直接的に「水」を意味しない言葉であっても、例えば「蛇」や「竜」といった漢字は水神にまつわるものとして知られており、水害や土砂崩れなどの災害に悩まされていた過去があった可能性を示唆しています。
その他にも、田んぼを埋めた土地の「埋田」から転じて「梅田」になったように、縁起の悪さを考慮して改名されている場合もある点に注意しましょう。
湿地や後背湿地、河原、あるいは海岸などの水に関連する土地や水辺に近い土地などは軟弱地盤の可能性が高くなるため、周辺の地形を確認して、周りにそのような地域やエリアが存在している場合は気をつける必要があります。
また周囲の土地よりも標高が下がっている地域の場合、周辺の土地からその土地へ水分が流れて集まってくることもあり、一見すると問題なさそうな場合も実は軟弱地盤になっていることがあります。なお、逆に周囲から水の集まりやすい土地は、例えば水田など水を必要とする土地として利用価値があることもポイントです。
古い地名や再開発より前の地形などを確認したい人にとって「古地図」は重要な手がかりです。実際、古地図と現在の地図を見比べてみると河川の形状が変わっていたり、かつては池であった場所が今では住宅地として利用されていたりするケースも珍しくありません。また地名に関しても改名や市町村合併などによって変化する前の名称が古地図に記載されていることがあります。
古地図の他にも、各自治体や国土地理院が公開している「ハザードマップ」は要チェック資料です。ハザードマップでは文字通り洪水や土砂災害、津波といった災害に関するリスクや特性が地図データとして確認できるため、軟弱地盤のリスクだけでなく将来的な生活に関連したリスクの検討にも役立ちます。
地図や地名、ハザードマップなどから読み解けるリスクの他に、実際に現地の様子を確認することで得られる情報も少なくありません。
例えば現実問題としてすでに地盤沈下などの問題が発生している土地や地域であれば、そこにある建物の基礎や外壁に亀裂が走っていたり、コンクリート舗装されている地面に亀裂や段差が生じていたりすることも考えられます。また遠目に見た際に電柱が傾いていたり、雨の後で道路の一部が凹んで水たまりになっているような場所が点在していたりする場合、やはり地盤に関して何らかの危険やリスクが潜んでいる恐れもあるでしょう。
地盤サポートマップとは、地盤調査や地質調査などを行うジャパンホームシールド株式会社が提供している無料のオンライン地図サービスです。地盤サポートマップはインターネットブラウザ上で表示される地図データから、対象地域の地盤に関する情報を色々と確認することができるサービスであり、例えば地質や地耐力といった情報から周辺エリアの生活情報までまとめて調べられるため、軟弱地盤のリスク検証だけでなく日常的な地図としても利用価値があります。
なお、地盤サポートマップでは特に液状化リスクのある地域や浸水想定区域、地震リスク、土砂災害危険箇所といった防災関連情報をそれぞれ細かく表示してくれるため、土地購入や住宅建築を考える際は一度確認しておきましょう。
参照元：住まいの安心研究所 ジャパンホームシールド株式会社
https://sumaken.j-shield.co.jp/disaster-prevention/function-of-ground-map.html
土地の購入を考えた際に、対象の土地や周辺エリアが軟弱地盤のリスクを抱えているケースは珍しくありません。またすでに購入済みの土地を改めて調べた結果、実は軟弱地盤だったということもあるでしょう。
理想的には、注文住宅を建築する際は地盤強度が十分な土地を選ぶことが良いと言えます。しかし様々な事情から軟弱地盤に家を建てなければならない場合もあり、そのような際にはしっかりと地盤調査を行った上で、専門家による適切な地盤改良工事などの地盤補強を実施することで、地盤沈下などのリスクを抑えられることを覚えておいてください。
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